CASE STUDY

一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパンでインターンとして活動している竹中弥来です。私は2025年9月から11月までの約3か月間、「隠岐サーキュラーデザインラボ」の一員として海士町に滞在し、循環型社会の実現をテーマに活動してきました。本記事では、滞在期間中に取り組んだ内容や、海士町での活動を通

サブタイトル：神奈川県藤沢市の自治体職員の方に、ごみゼロゲームについてインタビューしました！ゼロ・ウェイスト・ジャパンと神奈川県藤沢市とのつながり2021年11月、神奈川県藤沢市の職員の方々向けに、ゼロ・ウェイスト・ジャパンが「ごみゼロゲームファシリテーター」の研修を実施しました。そ

福井県鯖江市は、2021年 5月に「ゼロカーボンシティ宣言」を表明し、2022年よりゼロ・ウェイスト・ジャパン代表理事の坂野が共同代表を務める、脱炭素人材育成のプログラム「Green Innovator Academy」にパートナーとして参画しました。同プログラムでは、鯖江市の職員2名と地域おこし協

（写真）資源循環コーディネーターとして参画した坂野晶（左）銀波荘の安藤寿子専務（中央）西浦リボーンメンバーの山村佳史（右）。ゼロ・ウェイスト・ジャパンは、資源循環コーディネーターとして、蒲郡市の西浦地区の活性化を目的に活動する市民団体「西浦リボーン」と連携し、西浦温泉の温泉旅館と共に、使い捨て歯

２０２４年１１月２日・３日京都にて、世界的にゼロ・ウェイスト運動に尽力されてきたポール・コネット博士の来日シンポジウム『ゼロ・ウェイストを考える〜サーキュラーエコノミーの実現に向けて〜』を開催【シンポジウム内容】◎基調講演　ポール・コネット氏「Why Japan should rej

サッカー元日本代表の槙野智章氏がゲスト！12月10日（日）幕張ベイパーククロスポートにて開催された、第4回目&EARTH教室『みらいをつくる授業』に、講師としてゼロ・ウェイスト・ジャパン代表理事の坂野晶が登壇しました。坂野はゼロ・ウェイスト・ジャパン代表理事の他、資源循環ビジネス

島根県雲南市は、2022年6月に脱炭素宣言を表明しました。ゼロ・ウェイスト・ジャパンは「公益財団法人うんなんコミュニティ財団」とのパートナーシップに基づき、雲南市内でのゼロ・ウェイスト活動を推進しています。「循環のまちづくり」を進めるため、 地域における廃棄物削減や資源循環の小さな事例を増や

長野県小布施町は、環境政策の柱の１つに「ゼロ・ウェイスト」を掲げています。その環境政策の骨子として、2022年5月に「小布施町環境グランドデザイン」を策定しました。ゼロ・ウェイスト・ジャパンはこのグランドデザインの策定段階から、ゼロ・ウェイスト政策の実現に向けた一連のプロセス（調査、政策立案

兵庫県神戸市では、新しい価値を創造できる人材育成のため、高校生以下のこどもたちを対象に継続的にプログラムを提供していく団体の支援を目的として「こどもの創造性を育む活動助成」を実施しています。ゼロ・ウェイスト・ジャパンは令和3年度の助成団体として採択されました。ゼロ・ウェイスト・ジャパンはこの

神奈川県座間市は、2019年に小田急電鉄株式会社と「サーキュラー・エコノミー推進に係る連携と協力に関する協定」を締結しています。その取り組みの一環として子どもたちへの環境学習があり、2019年10月13日には立野台小学校にて、ゼロ・ウェイスト・ジャパン代表の坂野を講師とした環境学習の授業が開かれまし

京都府亀岡市は2018年に日本初となる「かめおかプラスチックごみゼロ宣言」を行った自治体です。ゼロ・ウェイスト・ジャパンはこの亀岡市にて、自社で開発と学校現場等への導入に取り組んできた「ごみゼロゲーム」を、小学校におけるごみの学習教材として活用していただくことを目的として、市役所職員向けに研修を実施

ゼロ・ウェイスト・ジャパンは慶應義塾大学、九州大学、兵庫県立大学との共同研究として、低炭素型の行動変容を促す情報発信（ナッジ）を活用した環境教育の効果向上に関する研究を行いました。1年目はゼロ・ウェイスト・ジャパンが自社で開発し学校現場等で導入に取り組んできた「ごみゼロゲーム」をプラスチック

シサム工房は「お買いものとはどんな社会に一票を投じるかということ」というスローガンのもと、フェアトレード商品を提供しています。2021年、シサム工房はゼロ・ウェイスト認証のアパレル版を直営全8店舗で取得しました。シサム工房は特に1年目の取得に際して、全社員に向けてゼロ・ウェイスト研修を実施し

長野県諏訪郡富士見町にある「富士見 森のオフィス」（運営： Route Design合同会社 ）は、個室型オフィス 、コワーキングスペース、会議室、食堂を備えた複合施設です。森のオフィスとゼロ・ウェイスト・ジャパンは、事業の持続的な発展と持続的な地域社会、循環型の経済形成促進に貢献する一歩と